サイバー攻撃を防ぎ、より安全な環境を構築するためには、サイバーセキュリティに関する知識が不可欠です。より知識を深めたい方は、研修を受けてみたり、資格取得を目指したりしてみてはいかがでしょうか。このページでは、ベンダー別にサイバーセキュリティ関連の資格・研修を紹介しています。
CompTIAは、欧米を中心にIT関連のスキル・資格の評価や認定を実施している組織です。ハード・ソフト両面でさまざまな資格を提供しています。サイバーセキュリティ関連の資格も多く、高度な知識・スキルを身に付けられるのが特徴です。
また、実務に比重を置いているのもポイントで、習得した知識やスキルはネットワークやセキュリティ部門で活かせます。
EC-Councilは、Eコマース・ビジネスに関連したスキルを認定・評価している組織です。本拠地はアメリカで、主にセキュリティ関連の資格を提供しています。EC-Councilの資格は、アメリカの国立標準技術研究所が主導するセキュリティフレームワークに準拠しています。
資格のバリエーションも豊富で、基礎からエンジニア向けまで、レベルに合わせた資格を用意しています。
Cisco Systems（シスコ）は、世界中で展開する大手ネットワーク機器ベンダーです。シスコ技術者認定というベンダー資格制度を整えており、同社の製品に関する知識やスキルを習得・証明できるようにしています。
学習できる内容は多彩で、セキュリティはもちろん、ネットワークの保護や保守運用についても学べます。
NetAppは、アメリカに拠点を置く大手のストレージベンダーです。自社のストレージ製品にONTAPという専用OSを搭載しており、同OSに関する認定資格を提供しています。
NetAppの認定資格は種類が豊富で、ストレージのセキュリティやデータ保護・アクセスなどについて学習可能です。
Pythonはインタプリタ型のプログラミング言語です。AIやビッグデータ領域で普及しており、ネットワークやサイバーセキュリティ関連の知識・スキルの根強いニーズがあります。
Pythonは国内外に多数の資格があり、取得することで自身の知識を証明できます。Pythonエンジニアの方は、取得を目指してみるとよいでしょう。
DevOps Instituteは、DevOps（開発者・運用者が協調する開発手法）の普及やコミュニティ運営などを実施している団体です。さまざまな認定資格を用意しており、DevOpsに関するガイドラインや具体的な手法を身に付けられるようにしています。
セキュリティ関連の資格もあるため、DevOpsを導入しているなら取得を目指してみましょう。
経産省の資料では、サイバーセキュリティに関する組織体制において、IT、デジタル部門の開発、運営者・事業部門などの「実務者・技術者層」、セキュリティ部門・監査部門などの「戦略マネジメント層」、取締役・執行役員などの「経営層」、の3つに分類され、必要なスキルや具体的にやるべきこと（タスク）が定義されています。
該当の対象者に向けた研修を展開しているおすすめの会社を合わせて見られるようにしているので、検討している受講者の欄からご覧ください。
CompTIA CASP+やCySA+など上位資格を学べる研修ラインナップ。CompTIAプラチナパートナーとして上位資格を一気通貫で学べる国内数少ない会社です。
実務や技術者が仮想空間で手を動かしながら実践的にスキルを習得できる点が特徴です。
CompTIA（Pentest+、CASP+、CySA+他）、EC-Council（CEH、CCT他）、ICT（OT）、SecuriST、インシデント対応、ペネトレーションテスト、フォレンジック など
セキュリティ事故などインシデント対応者に必要な知識を学べる専用プログラムが特徴。
基礎的な知識から、デジタルフォレンジックやマルウェア解析など専門技術を内製できる企業向けにもコースを展開しています。
インシデントレスポンス、マルウェア解析、セキュリティオペレーション、デジタルフォレンジック、脆弱性ハンドリング、情報セキュリティ事故対応 など
企業のリスクマネジメントを支援するコンサルティング業務を主軸としており、企業経営の推進力を高めるリスクマネジメント力が身に着く研修を提供しています。
経営層向けだけで3段階のコースを展開し、着実なステップアップができます。
経営層向けサイバーセキュリティ対応能力向上、CSIRT構築、情報セキュリティ入門、組織サイバーレジリエンス力向上 など
