近年、製造業を狙ったサイバー攻撃が増加しているといわれています。その背景としては、DXの推進によるデジタル化に取り組んでいる点、複雑化するサプライチェーン、ランサムウェア攻撃の変化などが挙げられており、実際に大きな被害を受けた企業も数多くあります。
このような状況から、自社におけるセキュリティ対策の現状について把握した上で、セキュリティ研修など必要な対策に取り組んでいくことが求められています。
金融機関は、顧客の氏名や口座番号、取引履歴、信用情報など多くの個人情報を取り扱っている上に、これらの情報は詐欺や不正利用などに利用されてしまうケースがあるため、サイバー攻撃の標的になりやすいといえます。
万が一セキュリティインシデントが発生してしまった場合には、非常に大きな問題となり様々な方面に影響を与えることになります。そのため、金融機関においてもセキュリティ対策に取り組んでいくことは非常に重要なポイントとなっています。
通信業界においてもサイバー攻撃への対策が重要です。もし通信サービスが停止した場合、社会的なインパクトが大きい点や、顧客データや通信履歴をはじめとする大量のデータを保有しているといった点などがサイバー攻撃に狙われやすい理由として挙げられています。さらに、近年では5GやIoTといった新しい技術の登場により、新たな脆弱性も生まれており、その点を狙った攻撃も行われているといった面もあります。このような点から、通信業においても全社的にセキュリティへ取り組んでいくことが大切といえます。
経産省の資料では、サイバーセキュリティに関する組織体制において、IT、デジタル部門の開発、運営者・事業部門などの「実務者・技術者層」、セキュリティ部門・監査部門などの「戦略マネジメント層」、取締役・執行役員などの「経営層」、の3つに分類され、必要なスキルや具体的にやるべきこと（タスク）が定義されています。
該当の対象者に向けた研修を展開しているおすすめの会社を合わせて見られるようにしているので、検討している受講者の欄からご覧ください。
CompTIA CASP+やCySA+など上位資格を学べる研修ラインナップ。CompTIAプラチナパートナーとして上位資格を一気通貫で学べる国内数少ない会社です。
実務や技術者が仮想空間で手を動かしながら実践的にスキルを習得できる点が特徴です。
CompTIA（Pentest+、CASP+、CySA+他）、EC-Council（CEH、CCT他）、ICT（OT）、SecuriST、インシデント対応、ペネトレーションテスト、フォレンジック など
セキュリティ事故などインシデント対応者に必要な知識を学べる専用プログラムが特徴。
基礎的な知識から、デジタルフォレンジックやマルウェア解析など専門技術を内製できる企業向けにもコースを展開しています。
インシデントレスポンス、マルウェア解析、セキュリティオペレーション、デジタルフォレンジック、脆弱性ハンドリング、情報セキュリティ事故対応 など
企業のリスクマネジメントを支援するコンサルティング業務を主軸としており、企業経営の推進力を高めるリスクマネジメント力が身に着く研修を提供しています。
経営層向けだけで3段階のコースを展開し、着実なステップアップができます。
経営層向けサイバーセキュリティ対応能力向上、CSIRT構築、情報セキュリティ入門、組織サイバーレジリエンス力向上 など
