DX Tokyo株式会社は、2022年2月に設立された東京都新宿区に本社を置いている企業です。全国の中小企業を対象に、IT専門家のシェアリングやサブスク事業を展開しています。ITコーディネータや中小企業診断士などの有資格者が企業のデジタル化（DX化）を支援。サイバーセキュリティ研修も提供しています。業界・業種を問わず、情報資産を扱っている企業の若手社員から経営者まで、幅広い層が対象です。ここでは、DX Tokyoのサイバーセキュリティ研修について、特徴やコース内容、料金などをまとめました。
DX Tokyoでは、サイバーセキュリティについて体系的に学べる「サイバーセキュリティ人材育成講座」を実施。サイバーセキュリティの基礎や管理、対策、法律、戦略など2日間の日程で、基礎から応用、実践まで幅広く学べる内容となっています。ワークショップで体験しながら学べるので、より理解を深められるのもポイントです。
講師は企業のITサポートを17年以上手がけるベテラン講師が担当。現場のリアルな体験も交えながらレクチャーを行ってくれます。
研修形態は、企業単位の集合研修となっています。3名以上から最大15名まで受付が可能です。都内近郊の貸会議室やクライアント企業へ訪問、ZOOMを使ったオンラインなど実施場所は希望に応じて柔軟に対応してくれます。
研修前に事前打ち合わせを行なっており、クライアントの課題や将来のビジョンも共有した上で研修を実施。内容次第でカスタマイズにも応じてもらえるようです。
人材育成のための予算が決まっている場合には費用が気になる所です。DX Tokyoのサイバーセキュリティ研修は、国の「人材開発支援助成金」が利用できるため、最大で受講料の4分の3相当の助成を受けることができます。
企業によって対象要件が異なるため、事前に助成金を受けられるかどうかだけでも相談をすることが可能です。助成金を受けることができれば、コストを抑えながらサイバーセキュリティを担う人材育成が行えるでしょう。
従来はウイルス更新程度しか実践しておりませんでした。私自身は「情報系のトラブルで、何が起きると、どのような損害が発生するか」を学べたことが特に勉強になりました。自社を振り返ると穴だらけ、裸で街を歩いている状態と感じ、このままではいけないと強く感じました。講座では、基礎から応用、体験実践まで幅広く学べたので、安心して仕事が出来るよう改善を実施していきたいと思います。
セキュリティ事故の実例では、まるで当社のことでは無いかと感じ、常に冷や汗をかきながら講座を受講していました。特に自社だけではなく取引先にも大きな迷惑を掛けること、自社はその対策を何も取っていなかったことが浮き彫りとなり、このままではいけないと強く思いました。良かったことは私だけではなく自社の複数名が同時にこの講座を受けられたことです。彼らと一緒に、今後も継続して対策を協議していきたいと思います。
DX Tokyoのサイバーセキュリティ研修は、座学とワークショップがバランス良く組まれているので、実際に体験しながら理解を深められるのが魅力です。サイバーセキュリティの基礎から応用まで幅広く学べるため、若手社員から中堅、経営層までを対象に研修を実施することが可能。助成金を利用できるのも見逃せません。
このサイトは、サイバーセキュリティ研修の委託を検討している方向けにおすすめの研修会社をまとめたサイトです。「経営層」「マネジメント層」「実務者」と対象者別に整理しているので、ぜひ参考にしてください。
| コース名 | 受講日数 | 受験料 | コース概要 |
|---|---|---|---|
| サイバーセキュリティ人材育成講座 | 2日 | 165,000円（税込） ※600,000円（税抜）のうち、最大で450,000円を人材開発助成金で対応 | 基礎から応用まで学び、ワークショップで実践まで網羅した講座。3名～最大15名程度まで対応 |
DX Tokyoの「サイバーセキュリティ人材育成講座」は、企業向けにサイバーセキュリティの基礎から応用までを体系的に学べる2日間の研修プログラムです。この講座は、情報資産を扱うすべての業界や業種に対応しており、若手社員から経営層まで幅広い層を対象としています。
講座内容は、情報セキュリティの基礎知識や管理方法、対策、関連する法律や戦略について学べるものです。さらに、ワークショップ形式で実践的なスキルも習得できます。講師陣は、ITサポート経験17年以上のベテラン講師が担当し、現場のリアルな事例を交えながら指導します。
研修形式は、集合研修（3～15名）で、都内近郊の会議室やクライアント企業への訪問、またはオンライン（ZOOM）で実施可能です。事前打ち合わせにより内容のカスタマイズも対応しています。この講座は「人材開発支援助成金」の対象であり、受講料の最大4分の3相当が助成される可能性があります。コストを抑えながら人材育成が可能です。
この講座の特徴として、座学とワークショップのバランスが良く、実践的な理解を深められる点があります。また、経営層向けや実務者向けなど、多様なニーズに対応可能です。助成金制度を活用することで費用負担を軽減できる点も魅力といえます。
| 会社名 | DX Tokyo株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都新宿区新宿1-9-1 NEOX新宿ビル4F |
| 電話番号 | 非公開のためメール（info@dxtokyo.jp）にて問い合わせ |
| 公式HP | https://dxtokyo.jp/seminar10247/ |
経産省の資料では、サイバーセキュリティに関する組織体制において、IT、デジタル部門の開発、運営者・事業部門などの「実務者・技術者層」、セキュリティ部門・監査部門などの「戦略マネジメント層」、取締役・執行役員などの「経営層」、の3つに分類され、必要なスキルや具体的にやるべきこと（タスク）が定義されています。
該当の対象者に向けた研修を展開しているおすすめの会社を合わせて見られるようにしているので、検討している受講者の欄からご覧ください。
CompTIA CASP+やCySA+など上位資格を学べる研修ラインナップ。CompTIAプラチナパートナーとして上位資格を一気通貫で学べる国内数少ない会社です。
実務や技術者が仮想空間で手を動かしながら実践的にスキルを習得できる点が特徴です。
CompTIA（Pentest+、CASP+、CySA+他）、EC-Council（CEH、CCT他）、ICT（OT）、SecuriST、インシデント対応、ペネトレーションテスト、フォレンジック など
セキュリティ事故などインシデント対応者に必要な知識を学べる専用プログラムが特徴。
基礎的な知識から、デジタルフォレンジックやマルウェア解析など専門技術を内製できる企業向けにもコースを展開しています。
インシデントレスポンス、マルウェア解析、セキュリティオペレーション、デジタルフォレンジック、脆弱性ハンドリング、情報セキュリティ事故対応 など
企業のリスクマネジメントを支援するコンサルティング業務を主軸としており、企業経営の推進力を高めるリスクマネジメント力が身に着く研修を提供しています。
経営層向けだけで3段階のコースを展開し、着実なステップアップができます。
経営層向けサイバーセキュリティ対応能力向上、CSIRT構築、情報セキュリティ入門、組織サイバーレジリエンス力向上 など
